2021-07-28 第204回国会 衆議院 内閣委員会 第34号
新型コロナウイルスに翻弄され、出場選手はもとより、選手関係者やスタッフ、ボランティアの方々、スポンサー企業の方々も、平時の準備万端の大会とは様相が異なり、御苦労をおかけしていると察しますが、私としては、楚々とした開会式もすばらしかったですし、選手の皆さんの活躍に胸を熱くしているところであります。
新型コロナウイルスに翻弄され、出場選手はもとより、選手関係者やスタッフ、ボランティアの方々、スポンサー企業の方々も、平時の準備万端の大会とは様相が異なり、御苦労をおかけしていると察しますが、私としては、楚々とした開会式もすばらしかったですし、選手の皆さんの活躍に胸を熱くしているところであります。
記事の中では、無観客でオリンピック・パラリンピックを開催しても、出場選手や大会関係者が入国し、隔離措置の対象から外し、検疫を免除したら、変異ウイルスが国内に流入し、感染が拡大する懸念がある。科学的根拠や倫理的責任を無視して、東京オリンピックを日本国内の政治的理由及び経済的な目的で開催することは、人類の健康と安全に日本が貢献するという基本方針と矛盾する行為とされており、大変心配をされています。
日本代表選手団の決定につきましては、各競技団体から日本オリンピック委員会、日本パラリンピック委員会への推薦を経て、オリンピックにつきましては七月、それからパラリンピックについては八月に、それぞれ出場選手を登録することとなっているところでございます。
オリンピックの代表の選考についてですが、二つ論点がありまして、一つは出場の枠がどの国に行くかという問題と、その枠を使って、じゃ、具体的にどの個人名の選手がはまるのかという二つの問題がありますけれども、前者の論点についてはＩＯＣから発表がありまして、現時点で出場選手枠の約六割の配分が進んでいるということで公表されています。
なお、日本代表選手団の決定につきましては、各競技団体から日本オリンピック委員会、日本パラリンピック委員会への推薦を経まして、オリンピックについては七月、パラリンピックについては八月に、それぞれ出場選手を登録することとなっております。
出場選手につきましては、今後引き続き選考が行われる、あるいはランキングに基づいて決定が決まるといった選手もおりますので、いわゆる母数については、今の段階で何人中何人という形でお答えすることは難しい状況でございます。まだ確定していないということでございます。
また、各国代表選手の選考というのは、ＩＯＣによって出場選手枠の約六割が今決定をしているわけですけれども、その日本代表選手の選考については、ＪＯＣ、国内の競技団体が発表した内定者数が百二十名ということであります。
この点、今回の改正では出場選手の数が五人であるバスケットボールも対象競技に追加いたしますけれども、バスケットボールは選手の交代の回数の制限がなく、頻繁に行われることから、試合結果を操作するような不正行為が困難であるという実情は、サッカーと変わるところは何もありません。 以上です。
それで、もう一問だけ、ちょっとスポーツに関係して端的に伺うしかないんですが、先日、大臣がたしか鈴木スポーツ庁長官と一緒にトップアスリートとオンラインの何か意見交換をされた中で、オリンピック、来年ということで延期になりましたけれども、今、トップアスリートたちが、あるいは出場選手として決まっている人たちを含め、大変工夫をしながら、しかし、後ろ向きにならずにいろいろな形で頑張っておられる。
その中で、重篤な病に直面した五輪出場選手への心ない発言、被災地を傷つける発言まで繰り返されてしまいました。辞任は余りにも遅きに失したと言わなければなりません。 総理、これでも大臣として適任だったのですか。御自身の任命責任をどう考えておられるのですか。
国内外の出場選手は、この四年間、練習に練習を重ねて集ってくるわけですから、そうした努力の成果、力が存分に発揮できるようにしなければなりません。また、沿道で選手に声援を送る観客等が炎天下にさらされるということもあると思いますので、その暑さをできる限り和らげるような対策をしっかり推進しなければならないと考えています。
我々検査員はどのようにして抜き打ち検査を行うかというと、大体、トップアスリートの選手、オリンピックの出場選手であったり世界レベルの選手は、ＡＤＡＭＳというコンピューターソフトに自分の居場所を、一日一時間必ずここにいますよという、そういった登録をします。
二〇〇七年八月に大阪で行われた世界選手権では、男子マラソンの出場選手の三分の一が途中棄権する事態がありました。一九六四年の東京オリンピックは、御存じのとおり十月十日が開会式でした。こうした点の心配はなかったわけですが、今回は当時と違う対策が必要となります。温暖化やヒートアイランドの影響で、最近の夏の暑さはますます厳しくなっています。真夏の開催に対する万全の備えを強く求めたいと思います。
今後も、文部科学省としては、ＪＡＤＡ等と連携しながら、出場選手や支援要員にアンチドーピング教育を更に徹底するとともに、広く国民にアンチドーピングの重要性をしっかりと発信してまいりたいと思っています。 省内においては、七月あるいは八月をめどに一応中間報告をまとめるようにしております。 以上でございます。
○遠藤国務大臣 ことしはリオの大会で、多くの選手諸君が大変努力をし、オリンピック、パラリンピックとも出場選手がかなり多くなってきつつある、そして、これまで以上にメダルの確保もできる、そう思っておりました。
連日、夏のリオに向けて出場選手が続々と決まっておりまして、きのうは水泳で、先ほどの太田さんの地元の国枝さんではありませんが、東京都江戸川区出身の池江璃花子さん、百メートルバタフライ、見事でしたね。本来は東京オリンピックを目指していたんだけれどもリオに間に合っちゃったという、本当に十五歳のすばらしいエネルギーを感じさせていただきました。
○久保政府参考人 平成十五年に日本スポーツ仲裁機構が発足しまして以降、これまでに仲裁申し立てが受理され判断がなされた件数につきましては、競技大会への出場選手選考や競技大会における地位の確認に係る仲裁は三十件、ドーピングに係る仲裁は四件でございます。 また、このうち、オリンピック・パラリンピックに係るものは四件でございます。
○副大臣（藤井基之君） 我が国のパラリンピック出場選手数、先生の資料にもありますとおりでございますが、二〇〇四年のアテネ大会以降減少しておりまして、二〇一二年ロンドン大会は前回の北京大会と比較すると二十八人減少しております。
また、資料の一を見ていただきたいんですが、配付いたしました資料の一の②の、これはパラリンピックの競技者数ですけれども、パラリンピックの競技者数の下から二番目のパラリンピック出場選手数というのがあります。平成十六年のアテネから二十四年のロンドンまで、出場選手数を見ますと減っていっている傾向があります。
一つは、技能五輪国際大会出場選手の育成、強化訓練、選手派遣等への支援というものを国としてしっかりサポートしていく。二点目は、今言いました技能五輪国際大会の国内予選に当たる技能五輪全国大会等の各種技能競技大会の開催、運営に取り組むというのが二点目であります。
しかも、北京オリンピックの出場選手が今続々決まっておりますね、そういった期待も集めていた若手の選手だった、将来の活躍を非常に期待されていたという中で、どうも大学は管理監督責任があったと私は見ているんですよ。しかし、これを公的に認めるとぐあいが悪い、ですから原因不明の状態にしておる。だけれども、それは余りにも忍びないからということでお見舞金というような形にしたのではないかと私は想像するんです。
技能五輪国際大会の出場選手につきましては、造園などいわゆる職人的な職種、それから西洋料理等のサービス的な職種におきましては、中小企業の選手が出場しております。ただ、工業系の職種につきましては、やはり大企業の選手が多いという状況でございます。